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抗菌性繊維製品の評価方法
JIS L 1902(ISO 20743)で規定されている抗菌性繊維製品の評価方法の一部について下記の通りご案内いたします。
詳細につきましては、お問い合わせください。
●試験概要
①菌液吸着法
定量(どの程度あるか)的に検証する試験です。
繊維製品の抗菌性試験では一般的な方法となっています。試料に菌液を染み込ませ、一定時間後の菌数の変化を調べます。
②ハロー法
定性(ありorなし)的に検証する試験です。
抗菌加工が施された試験片の周囲にできた菌の発育阻止帯の大きさから、定性的に抗菌性を評価する試験方法です。
この試験は、主に水溶性の抗菌剤の場合に適用できます。
●菌種
黄色ぶどう球菌
*規格には含まれない、その他の菌での抗菌試験を希望される場合にも是非ご相談ください。
枯草菌、アクネ菌、納豆菌、緑膿菌、レジオネラ菌などでも実施可能です。
試験機関が希望の菌種を所有していない場合、菌種によっては用意できる可能性もございます。
【試験結果のご利用に関して】
HP、LP、営業資料等、広くお使いいただけます。
●検体例
布帛(ふはく)などの織物生地、つめもの、糸、衣服素材、寝具、家具用繊維や雑貨等、全ての繊維製品
抗菌加工を施したプラスチック、金属等の表面における抗菌効果を評価する試験
【試験対象品】
プラスチック・金属等のプレート
【試験について】
●試験概要
①5cm×5cmサイズの試験片(抗菌加工品と無加工品)に0.4mLの菌液を滴下し、そして4cm角のフィルムで覆います。
②試験片を温度 35±1℃、相対湿度90%以上で24時間培養します。
③静置後、試験片上の試験菌を洗い出して回収した後、1㎠あたりの生菌数を測定します。
●算出方法
下記の式により抗菌活性値を算出します。
R = Ut – At
R:抗菌活性値
・Ut:無加工試験片の24時間後の1㎠あたりの生菌数の対数値の平均値
・At:抗菌加工試験片の24時間後の1㎠あたりの生菌数の対数値の平均値
●抗菌性能の基準
抗菌活性値2.0以上
●菌種
黄色ブドウ球菌、大腸菌
*規格上の菌種は上記の通りですが、その他の菌での抗菌試験を希望される場合にはご相談ください。
【試験結果のご利用に関して】
HP、LP、営業資料等、広くお使いいただけます。
菌を用いた試験(殺菌、抗菌試験)
開発済or開発中製品の殺菌、抗菌効果 確認・評価
※ 試験対象
薬剤等 → スプレー剤、液剤、置き型薬剤など
素材等 → 薬剤加工材、新素材など
菌、ウイルスを用いた試験(殺菌・不活化効果 評価試験)
★ 機材の殺菌・抗菌効果 確認・評価試験
★ 機材のウイルス不活化効果 確認・評価
※ 試験対象
薬剤等 → スプレー剤、液剤、置き型薬剤など
素材等 → 薬剤加工材、新素材など
家電等 → UV照射機器、空気清浄機など
その他、ご希望の試験がございましたら、まずはお気軽にご相談ください。
【動物試験】動物飼育や採血、解剖等を伴う試験の受託(医薬品・細菌試験可)
★ 安全性評価試験 (サプリメント、飼育機材、家電製品・おもちゃなど備品)
★ 効果確認試験・同等性試験 (医薬品、サプリ等の健康改善・忌避・消臭効果確認等)
★ 動物用医薬銀開発試験(GCP・GLP・GMP)
被験物質の遺伝子突然変異誘発性の有無を、細菌を用いて評価する試験です。 被験物質を適切な溶媒に溶解/懸濁させ、細菌(サルモネラ菌(ネズミチフス菌)、大腸菌)に処理し、寒天培地上に播き培養します。細菌に遺伝子突然変異が誘発されると寒天培地上にコロニーとして出現するため、その数を計数します。陰性対...
試験方法の要望対応可能
試験計画の立案可能
医薬品・医療機器・化粧品・医薬部外品・農薬・化学物質・化学製品・食品
SIAAマーク認証申請の際に必要となる下記試験を実施いたします。 ・急性経口毒性試験(OECD TG420 or 423) ・皮膚一次刺激性試験(OECD TG404 or ASTM or Draize法 or OECD TG439) ・変異原性試験(安衛法TG or 化審法TG or OE...
試験方法の要望対応可能
試験計画の立案可能
試験方法の要望対応可能
試験計画の立案可能
アレルゲンを低減化させることを目的として開発される家電製品、繊維製品、素材、液剤等の効果を試験規格に準じた方法で評価します。 アレルゲンとしては、スギ花粉、ダニアレルゲンの試験が可能です。 試験規格が制定されていない試験品については、抗菌試験や抗ウイルス試験等の試験規格を参考にした方法で評価を...
試験方法の要望対応可能
試験計画の立案可能
家電製品・繊維製品・素材・液剤等
化粧品や原料中の微生物数の測定、特定菌の検出について評価する試験です。
試験方法の要望対応可能 試験計画の立案可能
化粧品・医薬部外品、化粧品原料、関連商材など
化粧品や原料などに菌の汚染が検出された場合の、原因の特定や再発防止策、従業員教育など幅広い業務に対応いたします。 また、汚染が確認されていない場合(開発中の案件など)にも対応可能です。
試験方法の要望対応可能 試験計画の立案可能
化粧品・医薬部外品、化粧品原料、関連商材など