物質種類:Cd, Pb, Hg, Cr+6, PBBs, PBDEs+DEHP, DBP, BBP, DIBP 分析方法:IEC62321準拠 (ISO17025認証取得ラボでの分析) 下限値:お問い合わせください 分析サンプル量:30g(金属の板など塊の場合は表面積200平方センチメー...
試験方法の要望対応可能
分析項目:臭素(Br),塩素(Cl),フッ素(F),ヨウ素(I) 分析方法(測定機器):EN14582(IC) 下限値:50ppm 分析サンプル量:30g ISO17025認証取得ラボでの分析となります
SVHC 収録物質分析(1次～最新次物質を合わせた全物質) ISO17025認証取得ラボでの分析となります
試験方法の要望対応可能
化粧品や原料の防腐力を測定・評価する試験です。局方・ISOなど各種試験法に対応いたします（中国の試験法については要相談）。
試験方法の要望対応可能 試験計画の立案可能
化粧品・医薬部外品、化粧品原料、関連商材など
【試験施設の特徴】
海外での研究員経験、また、国内大手製薬メーカーでの治療薬開発室長経験等も経て独立後、国内にて受託研究開発・品質管理・試験検査を25年行われています。
豊富な経験を元に、試験方法についての不明点などがございましたら事前にアドバイスをさせていただきます。
＊試験先は推進の場合開示させていただきます。
【試験対象品】
プラスチック製品、セラミック製品、金属製品など
【試験】
●規格 ISO21702に準拠
＊公定法であるISO21702のアレンジ試験にも対応しております。試験方法からのご相談に関しましても是非ご相談ください。
●概要
プラスチック製品向け抗菌試験「ISO 22196（JIS Z 2801）」をウイルス向けに改良した方法です。
●試験方法
①5cm角の試験片（抗ウイルス加工品と無加工品）に0.4mLのウイルス液を滴下し、4cm角のフィルムで被覆します。
②この試験片を25℃×24時間静置します。
③静置後、試験片上のウイルスを洗い出して回収した後、ウイルス感染価を測定します。
④本規格によって指定されている式により抗ウイルス活性値を算出します。
R＝Uｔ－Aｔ
＊R：抗ウイルス活性値（antiviral activity）
＊Uｔ：無加工品の24時間静置後のウイルス感染価（PFU/㎠）の常用対数の平均
＊Aｔ：抗ウイルス加工品の24時間静置後のウイルス感染価（PFU/㎠）の常用対数の平均
●データの見方
ISO21702では抗ウイルス性能基準として「抗ウイルス活性値2.0以上」が定められています。
●ウイルス
本規格では、インフルエンザウイルス（A型）、ネコカリシウイルスのいずれか1種以上とされています。
その他のウイルスを使用した試験を希望される際には、ぜひご相談ください。
【試験前のご準備】
・5cm✕5cmに切り出した検体
・5cm✕5cmに切り出した対照区（無加工品）
＊抗ウイルス加工剤を含まない無加工品との比較試験が必要になります
＊検体はそれぞれ6枚、対照区は12枚ほど必要になります。
【試験結果のご利用に関して】
HP、LP、営業資料等、広くお使いいただけます。
【開発中、開発済、販売中製品の抗ウイルス効果検証に！】
・フィルム素材
・金属プレート
・プラスチック
・光触媒コーティングプレート
菌を用いた試験（殺菌、抗菌試験）
開発済or開発中製品の殺菌、抗菌効果 確認・評価
※ 試験対象
薬剤等 → スプレー剤、液剤、置き型薬剤など
素材等 → 薬剤加工材、新素材など
被験物質の毒性作用の有無を、培養細胞の生存率を指標にして評価する試験です。 被験物質を抽出液に浸漬し、37℃で24時間抽出（静置または振盪）します。その抽出液を培養細胞（L929）に処理後1週間程度培養し、形成されたコロニーを計数します。コントロール群で形成されたコロニー数を100%とし、抽出...
試験方法の要望対応可能
試験計画の立案可能
医療機器・医薬品容器
当ラボはBSL3施設を保有しており新型コロナウイルスの抗ウイルス性を評価する試験が可能です。 評価方法は現在主流となっている、繊維製品の【JIS L1922】、プラスチックなど非多孔質製品の【ISO 21702】に基づいた抗ウイルス試験規格に加えて、液剤での評価も可能です。 ISOやJIS規格...
試験方法の要望対応可能
試験計画の立案可能
繊維製品、樹脂製品、液剤の評価試験
保存効力試験は、化粧品、医薬品の防腐効果を確認する試験です。 日本薬局方(JP)、United States Pharmacopoeia(USP)、European Pharmacopoeia(EP)、中国薬局方（PPRC）、ISO 11930 などの各種規格の試験を行います。
試験試料へ前培養後作製した試験菌液をそれぞれ接種し、一定時間経過後、生菌数測定を行い、保存効力を評価します。試験菌種の例としては、
・細菌
◦Staphylococcus aureus（黄色ブドウ球菌）
◦Escherichia coli（大腸菌）
◦Pseudomonas aeruginosa（緑膿菌）
・酵母
◦Candida albicans（カンジダ菌）
・カビ
◦Aspergillus niger（クロコウジカビ）
などがあります。この例に含まれない菌種についても試験可能ですのでお問合せください。また、前述したリストに記載がない規格についても試験可能です。
非無菌製品（医薬品や化粧品など）を対象とする試験です。生菌数測定試験では、製品中に含まれる生菌の種類と数を調べます。特定微生物試験では、製品に特定の微生物が存在するかを調べます。
生菌測定試験では以下の微生物数をカンテン平板混釈法・カンテン平板塗抹法・メンブレンフィルター法・MPN法などを用いて測定します。
・好気性微生物
・真菌
特定微生物試験では以下にあげる微生物の存在を、対象微生物ごとに適した培地、培養方法によって調べます。
・胆汁酸抵抗性グラム陰性菌
・大腸菌
・サルモネラ
・緑膿菌
・黄色ブドウ球菌
・クロストリジア
・カンジダ・アルビカンス
・リステリア・モノサイトジェネス
など
試験規格は以下の規格に実績があります。リストにない規格についても試験可能です。
・日本薬局方
・ISO規格（17516, 18416, 221150など多数の規格）
・日本化粧品工業連合会
・化粧品微生物限度試験法
など
試験期間は試験方法、試験項目、検体数などに依ります。
最短2週間となります。
