実験の委託・受託一覧（367件）

■企業等との連携可能テーマ
・各種乳化・分散技術を利⽤した⾷品および化粧品向けコロイド分散系の作製と特性評価（粒径分布、安定性など）
・生体分子を基盤とした微粒子材料、ゲル素材の作製と機能成分のカプセル化、分散化技術の開発
・酵素反応を利用した機能性分子の合成、製造技術の開発

■技術の用途
優れた機能を有する⾷品素材、化粧品素材、医⽤材料の開発ほか、バイオマス資源の有効利用や廃棄物のリサイクル技術、⾼効率な分離技術を応用したバイオ生産プロセスの開発に向けて基礎から研究を行っています。

★都内からのアクセス抜群
★不安定化合物取り扱いのエキスパートから実験方法のアドバイス、サポートも可能です！！

・医薬品・液晶向け低分子量化合物の合成などの実験指導します。
・特に空気中の酸素や水分を厳密にシャットアウトした環境下での実験テクニックの習得が可能です。

抗菌剤の効能効果判定試験も含めて対応可能です！

次亜塩素酸塩製剤、二酸化塩素製剤、銀イオン製剤など

・動物用飼料製造許可取得済みです！

・ペットフード：非加熱食肉、野菜類のフリーズドライ製品など
・ペット用化粧品：肉球クリーム、ペット用シャンプーなど

検体の化学的構造と活性の関係を求めたデーターベースと照合することにより皮膚に対する刺激性を判定します。（構造活性相関、in Chemico）
試験方法：OECD TG442C

・化粧品、化粧品原料の安全性試験
・医薬品、医薬部外品の安全性試験
など

【化粧品】
米国 INCI、化粧品工業会へ登録するための評価、検索、資料の作成を行います。

【栄養機能食品(自己認証)、特定保健用食品(承認申請)】
ヒトを対象とした有用性の確認、学術誌報告をはじめとしたin vitro(試験管内), in vivo(細胞内), in situ(組織内), in silico(コンピュータ―)、in chemico(化学反応)等による資料の検索、資料の作成を行います。

【業許可申請、薬事承認申請】
下記の申請支援も行います。

■ 化粧品(効能効果は謳えない); 化粧品製造業許可、化粧品製造販売業許可
■ 医薬部外品(特定の効能効果); 医薬部外品製造業許可、医薬部外品製造販売業許可
■ 化粧品・医薬部外品(薬用化粧品); 製造販売承認、届

・化粧品製造業許可及び化粧品製造販売業許可を取得していますので、開発した化粧品は受託にて製造を行うことが出来ます。

・医薬部外品製造業許可及び医薬部外品製造販売業許可を取得していますので、開発した医薬部外品は受託にて製造を行うことができます。

＊全体のスケジュール目安
例えば食経験のない成分を機能性食品として販売するまでには、約18か月となります。

＊こんな方にオススメ＊
・医薬部外品申請をご検討の方
・初めて申請する方
・申請について、相談されたい方

＊医薬部外品申請の難しいところ＊
・製品や成分によって必要な試験が異なる
・申請手数料にもたくさんお金がかかる
・複数の試験をまとめて受託できる試験先が少ない
・相談できるところがPMDAしかない

＜コラボメーカーの医薬部外品申請パックの特徴＞
・複数の試験をまとめて受託可能
・まずは相談から可能
・月額払いも可能（例：試験総額万円→月額○○万円x▲ヶ月）
・小ロットのOEM機能もあり
・安全性試験のみ、有効性試験のみ、安定性試験のみの受託も可能

【提携クリニックの特長】
院内にCPCを保有し、厚生労働省に認可されて再生医療を提供、クリニックとしての療例数は国内トップクラスとなっております。

＜実績＞
・PRP治療の累計約1000例
・幹細胞治療の累計約200例（2020年3月現在）

【提供可能な細胞培養加工物】
・PRP融解液
患者様の血液から調製したPRPを冷凍して輸送します。患者様には解凍してから投与（注射）することになります。

・自己脂肪由来幹細胞
患者様の脂肪組織から分離・増殖させた幹細胞を輸送します。患者様に注射または点滴で投与することになります。

・自己脂肪由来幹細胞塊
患者様の脂肪組織から分離・増殖させた幹細胞塊（細胞を数千個程度凝集させた塊）を輸送します。患者様に注射または点滴で投与することになります。

【実際のサポート例】
細胞培養加工施設認可取得サポート
細胞培養加工施設の認可に必要な申請資料の作成支援
管轄の厚生局へ申請資料提出、厚生局との連絡
PRP治療準備サポート
クリーンベンチ・遠心分離機・PRP調製キットのご紹介と選定のご助言、取り扱い企業の紹介
PRP加工をされるための業務手順書の作成支援
※任意で再生医療に必要な手続き等のご説明も対応させていただきます。

平成26年11月25日に施行された「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」(再生医療等安全性確保法)に基づき、再生医療等を行おうとする医療機関は、再生医療等提供計画を作成し、再生医療等委員会の審査を経た後、厚生労働大臣または地方厚生局長へ提出する必要があります。なお、審査を通過して再生医療が提供できるようになると、翌年以降は年に1回報告審査が必要となります。 　そこで本サービスでは書類作成など必要な手続きを支援させていただきます。支援サービスの費用および、弊社が提携する再生医療等委員会の審査費用は、他と比較してもリーズナブルな料金水準であり、お客様の金銭的なご負担をなるべく抑えられると考えられます。 　なお再生医療の内容により、支援内容や対応可否が異なる場合があります。ご不明な点がございましたら、お問い合わせ・ご相談いただけると幸いです。

【導入支援ができる再生医療の例】
＜自己細胞組織由来幹細胞を用いる治療＞
・しわ、たるみの治療
・重症アトピー性皮膚炎・乾癬の治療
・歯科インプラント治療
・変形性関節症・スポーツ外傷・リウマチの治療
・脳梗塞後遺症の治療
・肝硬変の治療
・重症虚血性心疾患の治療

＜自己多血小板血漿（PRP）を用いる治療＞
・しわ、たるみ、ニキビ跡の治療
・変形性関節症の治療
・捻挫、骨折治癒促進、靭帯損傷、腱鞘炎、
・アキレス腱炎の治療