高病原性含む鳥インフルエンザを用いたウイルス不活化試験も可能です!
【試験施設の特徴】
■ 鳥インフルエンザ(H5N1 高病原性含む)
国内 医学系大学での試験が可能です
■ その他 家畜伝染病関連等のウイルス種
国内 大手受託試験機関での試験が可能です
【鶏】
・ニューカッスル病ウイルス
・伝染性気管支炎ウイルス
・伝染性ファブリキウス嚢病ウイルス
・トリニューモウイルス
【豚】
・PED(豚伝染性下痢症)
・TGE(豚伝染性胃腸炎)
・豚パルボウイルス
・オーエスキー病ウイルス
【牛】
・パラインフルエンザウイルス
・牛ウイルス性下痢粘膜病ウイルス(Ⅰ型)
・牛RSウイルス
■ 試験方法
いずれも要相談
蚊やゴキブリなどを用いた試験が可能です
☆コラボメーカーを通すメリット☆
・製品開発に伴う外注業務をまるっとサポート
・抗菌・抗ウイルス試験・安全性試験・有効性試験など複数の試験をまとめて受託可能
【安全性試験委託サービスのポイント】
☆お客様のお困りごとをヒアリング、目的に合わせて試験内容をご提案
☆具体的な試験内容の決定をサポート
☆コンシェルジュはすでに知見があるので、予算・納期に合わせて、最適な試験先をご紹介
☆複数の試験先とのやり取りをコンシェルジュが行うので、お客様の業務負担軽減
☆エンドユーザー様への説明や試験結果の取り扱いについてもご相談可能
【用途例】
対象昆虫の殺虫効果、忌避効果、誘引効果の検証、侵入の確認
【試験施設の特徴】
*試験先は推進の場合開示させていただきます。*
害虫試験のプロフェッショナル!
害虫駆除も行う試験先なので、豊富な経験から、条件に合った提案が可能です。
【ポイント】
・ご希望の試験を実施可能!製品の使用方法に合わせ、オリジナルな試験方法にも対応可能です!
・昆虫さえいれば、1週間程度でも納品可能です。すぐに結果が欲しい方におすすめです。
・試験の立ち会いが可能です。自社の社員様が試験にご参加頂くことも可能です。
・冬でも屋内での試験であれば対応可能です!
【試験対象品】
ペット用製品、虫除け化粧品、殺虫剤、工業製品、虫除け製品、芳香剤、ベイト剤、衣服など
【試験】
・忌避試験
・殺虫試験
・ベイト剤試験
・誘引試験
・侵入試験
・蚊を用いた動画の撮影も可能!
人の前腕、マウス、アクリルボックス、アクリルパイプ、蚊帳、プラスティックカップでの試験が可能です。
【使用可能昆虫】
・ヒトスジシマカ成虫・卵・幼虫
・セスジユスリカ成虫・幼虫
・オオチョウバエ成虫 ・幼虫
・クロゴキブリ成虫 ・幼虫
・チャバネゴキブリ 成虫・幼虫
・アカイエカ成虫 ・卵・幼虫
・キイロショウジョウバエ成虫
・ココクゾウ成虫
(入手できれば可能な昆虫)
・イエシロアリ ・クサギカメムシ ・タバココナジラミ ・コイガ
【試験結果のご利用に関して】 社内用効果検証資料、HP、LP、営業資料等、広くお使いいただけます。
抗菌、抗カビ剤の試験菌発育を阻止する最小濃度を測定する試験です。液体培地、寒天培地のいずれかにおいて試験を行います。
薬剤濃度が2倍希釈系列となるように培地を作成し、試験菌を接種します。培養し、試験菌が生えなかった濃度のうち一番低い濃度をMICとして判定します。
以下は試験菌種の例となります。リストにない菌についてはお問合せください。
・細菌
◦Staphylococcus aureus(黄色ブドウ球菌)
◦Escherichia coli(大腸菌)、
◦Pseudomonas aeruginosa(緑膿菌)
◦klebsiella pneumoniae(肺炎桿菌)
・酵母
◦Candida albicans(カンジダ菌)
◦Rhodotorula rubra(赤色酵母)
・カビ
◦Aspergillus niger(クロコウジカビ)
◦Cladosporium cladosporioides(クロカビ)
◦Penicillium funiculosum(アオカビ)
◦Alternaria alternata(ススカビ)
各種工業製品または工業材料の細菌・酵母・カビに対する抗菌力を調べる試験です。定性試験と定量試験があります。
定量試験では試料に菌液を接種して一定時間培養した後の生菌数を測定し、生菌数の増減を調べます。増減を加工品、無加工品間で比較することで抗菌力を評価します。
定性試験では、試験菌を接種した平板培地の中央に試験試料(検体や、検体を含浸させたペーパーディスク)をのせた後、培養します。培養後、試験試料の周りに菌の発育が阻止されているかどうか(発育阻止帯)を確認し、抗菌力を判定します。この手法はハロー法という代表的な試験となります。
各種工業製品や工業材料のカビに対する抵抗性(カビの発育のしにくさ)を調べる試験です。工業製品や工業材料の防腐加工効果の確認ができます。
各試験カビを前培養し、混合胞子液を調製します。検体(試験片)に混合胞子液を接種し、カビの生えやすい環境(例:26±2℃、相対湿度95~99%)で培養した後(1~4週間)、肉眼および顕微鏡で観察し、カビの発育度合いを判定します。
カビ発生有無確認試験と違い、カビを接種して試験を行います。
各種工業製品の生産後、流通、保管などの間にカビなどの微生物が発生するかどうかを調べる試験です。
検体を想定される環境下、または過酷な環境下におき、一定時間経過後、カビなどが発生するかどうかを調べます。
保存効力試験は、化粧品、医薬品の防腐効果を確認する試験です。 日本薬局方(JP)、United States Pharmacopoeia(USP)、European Pharmacopoeia(EP)、中国薬局方(PPRC)、ISO 11930 などの各種規格の試験を行います。
試験試料へ前培養後作製した試験菌液をそれぞれ接種し、一定時間経過後、生菌数測定を行い、保存効力を評価します。試験菌種の例としては、
・細菌
◦Staphylococcus aureus(黄色ブドウ球菌)
◦Escherichia coli(大腸菌)
◦Pseudomonas aeruginosa(緑膿菌)
・酵母
◦Candida albicans(カンジダ菌)
・カビ
◦Aspergillus niger(クロコウジカビ)
などがあります。この例に含まれない菌種についても試験可能ですのでお問合せください。また、前述したリストに記載がない規格についても試験可能です。
食品や各種工業製品に発生したカビや細菌、酵母などの微生物を分離し、その種類を調べる(=同定)試験です。試験結果をもとに、汚染微生物の生態分布、生理性状、有害性、再発生防止対策などに関する情報を提供します。微生物を同定せずに微生物が存在するかどうかのみを調べることも可能です。
以下の手順に沿って試験を進めます。
1. 検体の変色部・変質部・浮遊物を顕微鏡で観察する
2. 観察した変色部・変質部・浮遊物を無菌的に培地に接種する
3. 培養する
4. 培養された微生物を純培養する
5. 純培養された微生物を最適な方法で同定する
同定には形態学的手法、生化学的手法、遺伝学的手法などさまざまな手法から、微生物に適切だと思われる方法を選択します。
試験期間は最短5日から3週間程度で、検体の状態や微生物の種類などによって幅があります。